【解説】海外旅行傷害保険について知りたい方のページ





shield-1175298_640海外旅行の際には、海外旅行傷害保険を契約しなければ心配だ。

そう思って、いつも契約しているものの、

本当に必要なものだろうか?

本当は今の内容だと足りないのではないだろうか?

そんな不安が心をよぎる事はありませんか?

このページでは、海外旅行傷害保険についての

全体像をお伝えします。

さらに、それぞれの保障内容が、どんな時にお役にたちそうなのか、

そんな内容をシリーズ化してお届けしたいと思います。

ご検討の参考にしていただければ幸いです。

概要

海外旅行傷害保険は、どのような保険ですか。

一般社団法人損害保険協会のホームページによると、このような説明があります。

海外旅行中に被ったケガや病気による死亡・後遺障害・治療費用のほか、賠償責任、携行品損害、救援者費用などを補償する保険です。

さらに、

海外旅行傷害保険は、保険会社によっては「海外旅行保険」という名称で販売されている商品であり、被保険者が海外旅行を目的として住居を出発してから帰着するまでの間(以下「旅行行程中」といいます。)に被る可能性のある各種の危険(リスク)を補償(注1)する保険です。各種の危険(リスク)を総合的に補償する商品のほか、必要な補償だけを選んで契約する、いわゆるバラ売りの商品も用意されています。また、インターネットでの申込みにより保険料が割引となる商品もあります。

とあります。

ポイントだけをまとめると、以下の通りとなります。

  • 被保険者(保険の対象となる方)が、海外旅行を目的として自宅を出発してから家に帰るまでの間を補償。
  • 主に、けがや病気で死亡した場合や、治療に要した費用を補償する保険。
  • その他、賠償責任(他人にけがをさせたり、他人の物を壊した場合の相手への賠償)や、手持ちの荷物が破損した場合なども補償として選択可能。

こういったものをパッケージ化して(一定の規定の範囲でバラバラで契約する事も可能)販売されている、保険商品と言えます。

どんな補償内容があるかは、次のセクションで見てまいりましょう。

一般的な海外旅行傷害保険の内容

傷害死亡・後遺障害、疾病(病気)死亡保険金

ケガ、病気が原因で、海外旅行中に死亡した場合、

もしくは、海外旅行中のケガが原因で、所定の後遺障害を負った場合

に支払われる保険金です。

ケガに関しては、海外旅行中の事故によるケガで、

事故の発生からその日を含めて180日以内の死亡を対象とします。

一方病気に関しては、海外旅行開始後に発病した病気により、

旅行終了後72時間を経過するまでに医師の治療を受け、

旅行終了日からその日を含めて30日以内に死亡された方を

対象とするのが一般的です。

つまり、海外旅行中のケガでも、180日を超えて死亡した場合や、

海外旅行中に発病しても、旅行終了後72時間を超えて放置していた

状態で死亡した場合は、対象にならないので注意が必要です。

「死亡については、国内で入っている生命保険もあるから」

と死亡保障を外したい、という要望もあるようです。

しかし、保険会社の規定上、基本的に死亡の保障がある事が原則となります。

また、死亡保障を上回る治療費用の保険を契約する事が出来ない事もあり、

一定額の死亡保障は必要となります。

もう少し詳細な話は、こちらをご覧ください。

海外旅行傷害保険の、傷害死亡・後遺障害・疾病(病気)死亡保険金はどの程度必要か?

傷害・疾病治療費用

海外旅行中に発生した事故によるケガの治療、病気に関しては、

海外旅行中に発病した病気で、旅行中もしくは旅行後72時間以内に

医師の治療を受けた費用が対象となります。

注意したいのは、海外でのカイロプラクティック、鍼または灸による

治療で支出した費用は対象外となる可能性があります。

内容としては、

①医師・病院に支払った診療・入院関係費用

②治療に伴い必要になった通訳雇い入れ費用

③義手・義足の修理費(けがの場合)

④入院のために必要となった通信費や身の回り品購入費用(限度額がある場合もあります)

⑤旅行行程を離脱したため、当初の工程に戻る、もしくは直接帰国するために必要な費用

⑥保険金請求のために必要な医師の診断書費用

⑦法令により、公的機関より消毒を命じられた場合の消毒費用

等が対象となる事があります。

意外と対象範囲が広く感じたのではないでしょうか?

いずれの場合も、とにかく領収証を保管しておくことが重要になります。

治療費用保険金の金額設定をお知りになりたい方はこちらの記事も併せてご参照ください。

海外旅行傷害保険の、傷害・疾病治療費用保険金はどの程度必要か?

賠償責任保険金

海外旅行中に、第三者にけがをさせたり、第三者のものを壊した際、

法律上の賠償責任を負う場合に保険金が支払われます。

平たく言うと、迷惑をかけた際の弁償するための保険、と言えます。

(ただし、第三者をけがさせたり、第三者のものを壊した、という前提が必要です。)

国内では、自転車保険などで有名ですが、

海外向けのものは国内と少し違いがあります。

国内版はほぼ常識になった示談交渉の代行はありません。

滞在先のホテルの部屋のものを壊したり、

ショッピング中、店のものを壊したり、

自転車をレンタルして走行中人をはねたり、

という事に使えます。

賠償保険金の金額設定をお知りになりたい方はこちらの記事も併せてご参照ください。

海外旅行傷害保険の、賠償責任保険金はどの程度必要か?

携行品損害保険金

海外旅行中に、携行品が盗難・破損・火災などの偶然な事故にあって損害を受けた時、

その修理費等の額を受け取ることができます。

携行品というのは、海外旅行に持ち運ぶ身の回り品を言います。

原則として、自分で所有しているものが対象ですが、

保険会社によっては、海外旅行開始前にその旅行のために他人から無償で借りるものも

対象に含める保険会社もあります。

具体的には、

カメラ、かばん、服や靴など。

現金やクレジットカード、定期券、

技師、コンタクトレンズ、サーフィンなどの運動を行うための道具

といったものは含みません。

置き忘れや紛失は、保険の対象にならないので注意が必要です。

景品損害の金額設定をお知りになりたい方はこちらの記事も併せてご参照ください。

海外旅行保険の携行品損害保険金はどの程度必要か?

救援者費用保険金

海外旅行先でケガや病気で入院して、家族が現地に駆けつけた場合の費用を補償するものです。

妊娠、出産、早産又は流産に関する入院や、歯科疾病は含まない事があるので、

事前にお確かめください。

救援者の現地までの往復航空運賃等の交通費、

救援者の宿泊施設の客室料などが

この保険金の支払い対象となるものが多いようです。

海外旅行保険の救援者費用保険金はどのくらい必要か?

航空機寄託手荷物遅延費用

手荷物の到着が遅れて身の回り品を購入した場合の費用を補償

航空機遅延費用

航空機が遅れて宿泊代・食事代などを別途自己負担した場合の費用を補償

偶然事故対応費用

旅行行程中の予期せぬ偶然な事故で被保険者が負担を余儀なくされた費用(交通費、宿泊代、食事代、通信費など)を補償

海外渉外旅行保険を安くするためには?

起こった事故の最大負担額を考えてみる

海外旅行傷害保険の概要をご説明しましたが、

じゃぁ、これが必要なのか必要ではないのか。

その判断が難しいところ。

保険屋さんに相談しても、

「やっぱりあれも、これも、あった方がいいですね」

という話になりがちです。

実は、保険屋さんは、高い保険を売りたいからあれもこれも、

というわけではないようです。

ある保険屋さんはこういいます。

「現地では何が起こるかわからない。

その時に、きちんと広い補償を勧めなかったことで、

万一の時にお客さんが高額の負担を余儀なくされ、

クレームを頂くことがつらい。」

出来る事なら、あれもこれも、つけておくに越したことはないようです。

しかし、それでも費用を安くしたい、という時に考えたいのは、

もし事故があった時に、最大でどれぐらいの負担を強いられるか?

を考えるとよいでしょう。

例えば、

航空機寄託手荷物遅延費用

であれば、身の回り品を再度買いなおす費用ですから、

よほど高級なドレスを買わない限りにおいては、

出費はそこそこ押さえられそうです。

その場合、敢えて保険に加入しなくても良い可能性があります。

参考にしてみてください。

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