海外旅行保険の救援者費用保険金はどのくらい必要か?








helicopter-615168_640海外旅行傷害保険には、救援者費用保険金というものがセットされている場合が多いようです。
この補償は、にわかには内容がイメージしにくく、時として誤解から「もらえると思っていたのにもらえなかった」という事もあるようです。

その内容について確認するとともに、どの程度の補償額が必要なのかを考えてみましょう。

日本損害保険協会の説明

家族が現地に駆け付けた場合の費用

損害保険会社各社で構成する、日本損害保険協会のホームページには、救援者費用保険金についてこのように説明しています。

海外旅行先でケガや病気で入院して家族が現地に駆けつけた場合の費用を補償

現在、保険会社間で細かい内容は少しずつ違うものがあるので、かなりざっくりした説明です。

具体的な要件は?

保険である以上、保険金が支払われるにはいくつかの要件が必要となります。
前述のとおり、保険会社によって見解が違う場合がありますが、一般的な考え方として、以下のような状況が必要と考えられるでしょう。

  1. 被保険者(保険の対象となる人)が海外旅行中、けがを負ったか、病気になったり3日以上の入院をした場合

また、これ以外では、

  1. 期間中に搭乗した飛行機・船舶が行方不明になった場合
  2. 急激かつ偶然の事故が起き、お客さまの生死が確認できない場合
  3. 急激かつ偶然の事故によるケガまたは自殺行為により、事故の発生または行為の日からその日を含めて180日以内に死亡された場合
  4. 病気または虫歯などの歯科疾病、妊娠、出産、早産もしくは流産を直接の原因として、保険のお支払い対象となる期間中に死亡された場合
  5. 保険のお支払い対象となる期間中に発病した病気により、責任期間が終了した日からその日を含めて30日以内に死亡された場合。ただし、責任期間中に医師の治療を開始し、かつその後も引き続き治療を受けていた場合にかぎります。

といった状況が列記されています。
これらの条件に当てはまったうえで、救援者(多くの場合3名まで)が渡航・宿泊する費用を14日分まで補償する、といった形の保険になります。

例えば、旅行に出られた方が発熱で寝込んだとしても、入院をしていない場合は補償の対象にならない事があったりしますので、詳細については保険会社への確認が必要でしょう。


この補償が必要な時は医療費が必要な時

可能な限り高額で

すべての状況においてそうとは言いませんが、多くの場合、入院を伴う事から莫大な医療費が必要となる事が想定されます。そういった事を鑑みてか、最近の海外旅行傷害保険の多くは「治療費用」と「救援者費用」の限度額を共有しているものも増えてきています。

海外旅行傷害保険の、傷害・疾病治療費用保険金はどの程度必要か?

でも見たとおり、海外での治療費は思いがけず高額となる事が多いと言えます。
その場合は、可能な限り高額なものを選択されることをお勧めします。

救援者費用保険金で単独設定できる場合

救援者費用保険金を単独で金額設定する場合は、非常に判断が難しくなります。
ある保険会社の限度は、

  • 救援者3名、14日分まで
  • 被保険者の身の回り品の購入費や国際電話費用など通信費で20万円まで
  • 死亡した場合の遺体処理費用100万円まで

とあります。
救援者3名の渡航費用と滞在費を、一人50万円とすると、270万円。
ここに遺体もしくは、病気を負った人の搬送費用、現地での捜索費用(山や海での遭難)などが加算されます。

年齢、現地でのアクティビティなどを考慮して考えたいところですね。
特に山に入る予定や、海で遊ぶ予定がある場合は、ある程度の金額は用意しておきたいところですね。

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